従業員の健康と安全

マテリアリティ9

重要と考える理由

従業員の健康と安全は、企業活動の根幹をなすものです。そして健康と安全を確保するためには、従業員が自らの健康と安全の大切さを理解して、各種健康診断、安全衛生教育、リスクアセスメントなどの健康安全諸活動に対して、自主的に参画するような仕組みづくりや職場環境の形成を図る必要があります。

コミットメント

ニコングループは中期経営計画で掲げる「2030年のありたい姿」の実現のために、グループで働くすべての従業員一人ひとりが健康と安全、そして心の豊かさを感じて働くことのできる職場環境づくりに取り組みます。
具体的には、2023年3月に「ニコングループ健康安全宣言」の中で示した以下の重点項目を会社と従業員が一体となって実行していきます。

  1. 1.従業員の健康の保持・増進(ヘルスリテラシーの向上)
  2. 2.法令順守、安全管理の徹底による労働災害の抑止
  3. 3.対話による活力ある職場環境づくり(コンフォート、コミュニケーションの向上)

目標

ありたい姿 安全かつ快適な職場環境下で一人ひとりが心身の健康を実感しながら能力を発揮
戦略 ニコングループ健康安全方針の浸透と、健康安全活動の実施
指標/目標(達成年)
  • 定期健康診断有所見率*1/前回全国平均*2以下(毎年度)
  • 業務起因性、業務遂行性の高い労働災害件数/60件以下(2025年度)
  • ストレスチェックでの高ストレス者率*1/前回全国平均*3以下(毎年度)
  • *1対象範囲:株式会社ニコン。
  • *2厚生労働省が公表する製造業の全国平均値。
  • *3ストレスチェック委託業者が公表する全国平均値。

基本的な考え方

ニコングループでは毎年、「ニコングループ健康安全活動方針」において、重点項目とその達成基準を設定しています。この方針に基づき健康安全諸活動を実施することで、企業の根幹となる従業員の健康と安全を確保し、従業員の生産性向上をめざしています。
2023年3月に開催した「中央健康安全会議」において、新たに表明した「健康安全宣言」とこれを実現するための3つの重点項目を、「ニコングループ健康安全方針」の中で唱えることとしました。2023年度以降は、この新しい方針に基づいて、各年度の達成基準を「健康安全活動」の中で定め、取り組みを行っていきます。

ニコングループ健康安全方針における健康安全宣言と重点項目

健康安全宣言

ニコングループで働くすべての人が健康と安全、そして心の豊かさを感じて働ける職場環境をつくります。その上で、一人ひとりが意欲的・自発的に業務に取り組み、ニコングループが掲げる 「人と機械が共創する社会の中心企業」の実現を目指していきます。

重点項目

  1. 1.従業員の健康の保持・増進(ヘルスリテラシーの向上)
    従業員が心身の健康の大切さを自覚し、自身の健康チェックや健康の保持・増進について積極的に取り組みます。
  2. 2.法令順守、安全管理の徹底による労働災害の抑止
    責任管理体制の下での巡視活動、作業リスクアセスメント、従業員の危険感受性を養う安全教育や啓発活動などの措置活動を行います。
    ニコングループ各地域の安全活動、災害事例を共有化し、再発防止策のグローバル展開を図ります。
  3. 3.対話による活力ある職場環境づくり(コンフォート、コミュニケーションの向上)
    お互いを理解しあい、信頼と連帯感を深め、快適で働きがいを実感できる職場環境をつくります。

体制

ニコンは、代表取締役である経営管理本部長を委員長に、労使双方の代表者を委員として構成する「中央健康安全会議」を設置しています。
この中央健康安全会議では、国内ニコングループでの定期健康診断、過重時間外労働健診、ストレスチェックなどの実施状況、労働災害の発生状況(事業所別、事故の型別、属性別に分析)などの評価・検証を行っています。その上で、ニコングループ健康安全方針に基づく次年度の重点項目別の達成基準や達成のための施策例を示した「健康安全活動」を審議・承認し、国内外ニコングループに展開しています。
国内ニコングループの各事業所では、労働安全衛生法令や「ニコン安全衛生関係規程」に則った、さまざまな健康安全諸活動を行っています。また各事業所の総括安全衛生管理者は、労働災害の抑止活動の一例として、定期的な巡視活動を率先垂範して対応しています。
海外グループ会社では、各国の法令に従い、各社で健康安全管理体制を構築しています。また、ニコンは毎年、海外グループ会社に対して労働災害に関する調査を行うとともに、国内ニコングループで発生した災害事例の情報共有なども行っています。

2022年度目標と実績

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2022年度目標 2022年度実績
業務起因性、業務遂行性の高い労働災害を40件以下とする 災害リスク確認、安全教育などを計画通り実施し、該当する労働災害は通期で27件となった
業務起因性、業務遂行性の高い労働災害低減に向け、グローバルな健康安全管理体制を再整備する 該当する労働災害が発生していた欧州のグループ会社2社とアジアのグループ会社2社に対し、措置内容を確認

サステナビリティ報告書

詳しくはサステナビリティ報告書の「従業員の健康と安全」をご覧ください。

従業員の健康と安全

  • 基本的な考え方
  • 体制
  • 安全管理水準の向上
  • 従業員の健康の保持・増進
  • 2023年度の健康安全活動