よくあるご質問

1917年7月25日、東京計器製作所の光学部門と岩城硝子製造所の反射鏡部門を統合、三菱合資会社社長岩崎小彌太氏の出資をもって「日本光学工業株式会社」を設立しました。
1988年4月には社名を「株式会社ニコン」に変更しました。
当社の歴史については、「企業年表」でご覧いただけます。

• 企業年表

1946年9月に小型カメラの名称を「ニコン（Nikon）」に決定しました。これは、当時の社名の「日本光学」の略称であるニッコー（NIKKO）をベースとして生かし、その語尾に「N」をつけて男性的で口調をよくしたものです。その後、「ニコン」ブランドは各製品分野でも国際的に浸透し、通用するようになりました。そこで、1988年4月に社名（商号）を「日本光学工業株式会社」から「株式会社ニコン」に変更しました。

1949年5月です。

「決算短信・説明会資料」をご覧ください。

• 決算短信・説明会資料

PDFにて掲載しています。
2015年3月期より、財務情報に加え非財務情報を拡充し、「ニコン レポート」として編集しています。
なお、印刷物をご希望の方は「資料請求」からお申し込みください。

• ニコン レポート
• 資料請求

ニコンの企業理念は「信頼と創造」です。詳しくは、「企業理念・ビジョン」をご覧ください。

• 企業理念・ビジョン

「トップメッセージ」、「中期経営計画」をご覧ください。

• トップメッセージ
• 中期経営計画

グローバルな経営環境の中でステークホルダーの皆様との信頼関係を高め、「経営の効率性」と「透明性の向上」を実現するため、コーポレート・ガバナンスの強化に努めています。詳細は、「コーポレート・ガバナンス」をご覧ください。

• コーポレート・ガバナンス

映像事業：
デジタルカメラ、フィルムカメラ、交換レンズ、スピードライト、ソフトウェア、双眼鏡・望遠鏡

精機事業：
・FPD装置事業：FPD露光装置
・半導体装置事業：半導体露光装置

ヘルスケア事業：
生物顕微鏡、細胞培養観察装置、超広角走査型レーザー検眼鏡

産業機器・その他：
産業機器事業：工業用顕微鏡、測定機、X線/CT検査システム、
カスタムプロダクツ事業：特注機器、ガラス事業：FPDフォトマスク基板

当社の中核技術である光利用技術と精密技術の強化とともに、各事業分野での次世代製品の開発に積極的に取り組んでいます。
詳細は、「技術・デザイン」をご覧ください。

• 技術・デザイン

ニコングループのCSR（企業の社会的責任）は、企業理念である「信頼と創造」を事業活動の中で具現化し、社会の持続可能（サステナブル）な発展に貢献していくことです。CSR活動における重点課題を抽出し、CSR中期計画を策定して取り組みを進めています。詳細は、「ニコンのCSR」をご覧ください。

• ニコンのCSR

1992 年に「ニコン環境管理基本方針」を制定し、健全な環境を次の世代に引き継ぎ、社会の持続的発展を可能とするため、「低炭素社会の実現」「資源循環型社会の実現」「健康で安全な社会の実現」を環境長期ビジョンとして位置づけ、環境保全に注力しています。詳細は、「環境経営」をご覧ください。

• 環境経営

「株式手続きのご案内」をご覧ください。

• 株式手続きのご案内

詳細は、「特別口座に記録されている株主の皆様へ」をご覧ください。

• 特別口座に記録されている株主の皆様へ

ニコンの利益配分は、将来の成長に向けた事業・技術開発への投資（設備投資・開発投資）を拡大することで競争力強化に努めるとともに、株主重視の観点から安定的に配当を行うことを基本とし、配当性向40％以上を目標として株主の皆様への還元を行っていく方針といたします。加えて、業績の反映度を高めていくために、引き続き総還元性向の観点に基づく利益配分の検討を行ってまいります。

期末配当金は3月31日、中間配当金は9月30日です。 配当状況は、株式・債券情報の「配当金の推移」をご覧ください。

• 配当金の推移

現在のところ、実施していません。

定時株主総会は、毎年6月に開催いたします。「株式基本情報」をご覧ください。

• 株式基本情報

電子公告により、弊社投資家情報ホームページの「電子公告」に掲載します。ただし電子公告によることができない事故その他やむを得ない事由が生じたときは日本経済新聞に掲載して行います。