海外非生産系事業所の取り組み
オフィスでの省エネルギー
Nikon GmbH（ドイツ）は、2009年、オフィスの建物をリニューアルする際、壁面を外からの音と太陽光に対し遮断性のある素材に変えました。これにより、騒音が30%低減となったほか、断熱性が高まり、冬場は約23%、夏場は約5%の省エネルギーが可能になりました。また、オフィスの冷暖房に、順次、コジェネレーションシステムを採用しています。導入前に比べ、約30%の使用電力削減となりました。
リニューアル後のオフィスビル（Nikon GmbH）
自然エネルギーの利用
Nikon Europe B.V.（オランダ）では、2010年1月より年間で使用する電力約70万kWhをすべて、グリーン電力でまかなっています。また、Nikon AG（スイス）では、2003年のオフィス移転時より、オフィスの冷暖房に地中熱を利用した、ヒートポンプシステムを利用しています。
（右）ヒートポンプシステム（Nikon AG）
（左）グリーン電力証書（Nikon Europe B.V.）
社内キャンペーンの実施
Nikon Imaging Korea Co., Ltd.（韓国）では、2011年3月より紙コップの使用量を減らすキャンペーンを行っています。「1日1個減らすだけでNIKC（Nikon Imaging Korea Co., Ltd.）が変わる」というスローガンのもと、省資源、廃棄物削減だけでなくコスト削減にもつながるこの活動に、全社で取り組んでいます。
エコ通勤の推奨
Nikon U.K. Ltd.（イギリス）では、CO2の排出や騒音がなく、渋滞の影響も少ない自転車通勤を奨励しています。オフィスには、シャワールームが完備されており、自転車置き場も拡充しています。
また、Nikon GmbHでは、自動車の相乗りや公共の交通機関の積極的な活用など、環境負荷の少ない通勤を推進しています。